SST工法

SST工法とは

What is SST construction method
SST工法(置換式柱状地盤改良工法)とは、乾式の柱状改良ではありますが、従来の地中攪拌方式とは異なります。掘削土に砂と固化剤を混合して埋め戻す「置換式」であり、さらに専用のオーガを逆回転させて強力に「締固める」ことによって、極めて高強度で高品質なコラムをコストを抑えながら構築できる工法です。

SST工法の特徴

Characteristics of SST construction method
AM 9:30
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あのイーハトーヴォのすきとおった風、夏でも底に冷たさをもつ青いそら、うつくしい森です。夏でも底に冷たさをもつ青いそら、うつくしい森です。
メリット1
強度・支持力のコストパフォーマンスが断トツ
設計基準強度が2,400kN/㎡と桁違いに高く、鉛直指示力もコラムø400mmで120kN/本と、極めて高いのが特長です。また強固なコラムが周囲に拡張するため、大きな周面摩擦力を発揮し、コラム本数を減らすことが可能です。そのため、コストも抑えることができます。
メリット2
建築工事全体の工期が短くなる
コラム本数を減らすことができるうえ、さらにコラムの実用強度を発揮させるまでの養生期間も築造後1日で済むため、工期を短縮することができます。
メリット3
他の工法ではできない地盤もOK
腐葉土や高有機質土を含め、固化剤が固まるすべての土質に適用できるのも強みです。またN値=0や先端支持層がない地盤でも、支持力が確保できればOKなど、適応できる地盤が幅広いのもポイントです。
メリット4
残土が発生しない
掘削土は砂と固化剤を混合して埋め戻す「置換式」で、その際に締固めで体積を圧縮するため、すべてを埋戻すことができます。そのため、残土の処分などが不要です。
メリット5
特殊な機材は専用オーガ以外不要
専用オーガさえあれば、あとは3t級の建柱車と0.06㎥級の油圧ショベルがあれば施工できます。電気、水も不要なため、プラント設備や電力設備、水道仮設などを設置する必要がありません。
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液状化対策

液状化対策には、1.排水工法、2.締固め工法、3.固結工法、4.地下水位低下工法などの代表的な地盤改良工法があります。SST工法は、このなかでも締固め工法と固結工法の性能を同時に発揮させる工法で、液状化に対し大変有効です。東日本大震災で液状化が起こった地区においても、SST工法は成果を上げ、確かな実績を重ねています。

選ばれる理由

Reasons for high support power

あのイーハトーヴォのすきとおった風、夏でも底に冷たさをもつ青。

夏でもそこに冷たさをもつ青いそら、うつくしい森です。
あのイーハトーヴォのすきとおった風、夏でも底に冷たさをもつ青いそら、うつくしい森で飾られたモリーオ市、郊外のぎらぎらひかる草の波。
あのイーハトーヴォのすきとおった風、夏でも底に冷たさをもつ青いそら、うつくしい森で飾られたモリーオ市、郊外のぎらぎらひかる草の波。

施工性

狭小地の現場でも難なく工事ができる
・狭い敷地・道路でも施工が可能(2tトラックが入れば施工が可能)
・作業範囲(打設範囲)が広範囲
・改良深度はGL-10mまで可能
・基本的に残土は発生しません(掘削土は改良土として使用できます)
・仮設水道・電気が不要
・基準値以下の低振動・低騒音

経済性

コラム支持力の高さでコストを抑える
・1日あたりの施工能力は改良体長に換算すると60m~70m
・プラント設備は不要
・1本あたりの支持力が高く、コストカットにつながる
・養生期間は4日~7日でOK

特殊効果

調整など多彩なアレンジに対応
SST工法の特徴である水平拡張を利用して、以下のような工事も可能です。
・摩擦杭の支持力改善(摩擦杭の周辺N値が低く杭の支持力が不足する時の地盤改善)
・解体後の地盤復旧(基礎の解体や地下室撤去による荒れた地盤の復旧)

特許・性能証明取得技術

信頼できる施工技術
SST工法は、【特許】及び【建築技術性能証明 GBRC 性能証明 第11-06号】を取得しています。地盤を円柱状に掘削し、地上で掘削土に追加砂とセメント系固化材を混合して改良土を作成します。この改良土を独自開発のオーガを用いて、水平および鉛直方向に締固めながら掘削孔に充填することで、柱状改良体を築造する工法です。

安心の品質・保証

万全のバックアップ体制
SST工法ではコラムの品質を維持するため、施工技術者の指導・育成を行ない、研修によって能力を認めた有資格者に施工を担当させる厳しい管理体制をとっています。また万が一に備え、当社が施工した地盤改良工事が原因で発生したと考えられる建築物の損害については、生産物責任法による補償として10年間、1事故あたり最高1億円の補償を損保ジャパンに付託しています。
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